3つのポリシー (教育方針) について [平成31年度以降]

ディプロマ・ポリシー 卒業認定・学位授与に関する基本的な方針
カリキュラム・ポリシー 教育課程編成・実施に関する基本的な方針
アドミッション・ポリシー 入学者受け入れに関する基本的な方針

 皇學館大学の教育とはいかなるものか、それを具体的に示したものが、この「3つのポリシー」です。これを知ることによって、本学の教育方針への理解をいっそう深めていただきたいと思います。
 以下、それぞれのポリシーについて簡潔に説明します。

ディプロマ・ポリシー

 各大学がその教育理念を踏まえ、どのような力を身に付ければ学位を授与するのかを定める基本的な方針であり、学生の学修成果の目標ともなるもの。

カリキュラム・ポリシー

 ディプロマ・ポリシーの達成のために、どのような教育課程を編成し、どのような教育内容・方法を実施するのかを定める基本的な方針。

アドミッション・ポリシー

  大学・学部等の教育理念、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーに基づく教育内容等を踏まえ、入学者を受け入れるための基本的な方針であり、受け入れる学生に求める学習成果(学力の3要素※)を示すもの。
※(1)知識・技能、(2)思考力・判断力、表現力等の能力、(3)主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度

皇學館大学の3つのポリシー

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  本学は、「わが国民族の歴史と伝統とに基づく文化を究明し、洋の東西に通ずる道義の確立を図り、祖国愛の精神を教育培養するとともに、社会有為の人材を育成すること」(学則第1条)を教育目的とします。

 本学は、各学位の教育課程を修め、次の資質・能力を修得した者に学士の学位を授与します。

  1. わが国の歴史と伝統・文化を深く理解し、それを基盤として、異なる歴史と伝統・文化を持つさまざまな世界をも尊重することができる。
  2. 神道精神に基づく高い倫理観と寛容な精神を備えている。
  3. 社会において必要とされる知識・技能と、課題解決のための思考力・判断力・表現力等の汎用的な能力を備えている。
  4. 生涯にわたり学び続ける意欲を持ち、主体的に考え、自ら積極的に行動することができる。
  5. 地域・職域等社会の様々な領域において、身につけたコミュニケーション能力を用いて他者と協働し、中核的存在として貢献できる。
  6. 専攻する専門領域における基礎的かつ体系的な知識・技能を身につけるとともに、それを実社会において活用することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

 本学では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる資質・能力を備えた人材を養成するために、全学部共通科目、各学部・学科専門科目、各種資格課程科目及びその他必要とされる体験学修の機会や課外講座等を体系的に編成します。
 大学教育全体のカリキュラム・マネジメントの観点から、教育課程の体系性を学生に示すとともに、各学部・学科の教員組織が自ら自己点検するために、全学及び各学部・学科の卒業認定・学位授与の方針や教育目標と個々の授業科目の関係性、各授業科目間の連関及び履修の順次性を明示したカリキュラム・マップを作成しています。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 全学部共通科目は、本学における学修に必要な基礎学力の養成、幅広い教養の修得、卒業後の社会的・職業的自立への意欲形成を図るために、以下の7区分にわたって授業科目を開設する。
    1. 「建学の精神を理解する科目」
    2. 「アカデミックスキルを修得する科目」
    3. 「地域の資源や課題について学ぶ科目」
    4. 「キャリアをデザインする科目」
    5. 「就業実務能力を修得する科目」
    6. 「外国語を修得する科目」
    7. 「文化、社会及び自然科学に関する基礎的な知識を理解する科目」
  2. 多様な入学者が自ら学修計画を立て、主体的な学びを実践できるようにすることを目的として、少人数による初年次ゼミを開設する。
  3. 英語教育は、大学入学以前に学んできた英語の4技能が個々の学生の進路に応じて「使えるようになる」ことを目標として、習熟度に基づくクラス編成により授業を実施し、外部試験等を適宜用いて学修成果の把握を行う。
  4. 専門科目は、各学科の専門領域に関する系統的な知識と学問的方法を修得することができるように、各科目を体系的に開設する。科目の内容は、各専門分野についての知見を身につけるとともに、問題発見能力、理解力、判断力、物事に積極的に対応してゆく意欲等の社会人に必要な汎用的能力が身につくように精選されている。
  5. 各学部・学科における専門科目を中心とする教育内容の統合と総合化のために、4年次の卒業論文、卒業研究を必修とする。なお、伊勢志摩圏域の課題解決をテーマとしたプロジェクト研究をそれらに代えることもできる。
  6. 能動的・主体的な学修姿勢、生涯にわたって学び続ける力、困難を克服する力を養成するために、正課内・正課外に「海外体験・留学」、「地域貢献活動」、「学校ボランティア活動」等、多彩な体験学修プログラムを開設する。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 1・2年次においては、学科ごとに全教員が分担して務める「指導教員」、3・4年次においてはゼミ指導教員が、4年間を通じて学修・生活上の助言をおこなう。
  2. 大学における単位制では、1時間の授業時間に対して2時間に相当する事前・事後学修が必要とされている。この単位制度を実質化し、質の高い学修を保証するため、1年間で履修登録のできる単位数を制限する(CAP制)。学生には、各自の4年間での学修目標を明確にした計画的な履修を指導する。
  3. 学生が各自の学修状況を客観的に数値で把握することができるように、GPAを算出・提示する。また、GPAは、退学勧告、教育実習・保育実習等の各種実習の履修要件や副専攻認定及び特待生の選考に使用する。
  4. 国際共通語である英語については、「読むこと」「聞くこと」とともに、主体的に考えを表現することができるよう、「書くこと」「話すこと」をも重視し、それら4技能を総合的に養成する教育方法及び自習環境を整備する。また、海外語学研修の制度を充実させ、学生の実践的な英語への学修意欲を高める。
  5. 知識の伝達・注入を中心とした授業方法だけではなく、学生が主体性を持って多様な人々と協力して問題を発見し解を見いだしていくアクティブ・ラーニングの組織的導入を図る。特に、少人数のチームワーク、集団討論、反転授業などの教育方法を実践する。

【3】評価については、次のとおり定める。

  1. 「教員が何を教えたか」よりも「学生が何を身に付けたか」を重視し、学生の学修成果を把握・評価する手法の導入を推進する。
  2. 大学全体としての共通の評価方針(アセスメント・ポリシー)に従って評価を行う。その際、学生の学修履歴(学修ポートフォリオ)の組織的な利用をはじめとして、「パフォーマンスによる評価」、「ルーブリックによる評価」などの多様な評価方法を適切に取り入れる。
  3. 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づく厳格な成績評価、卒業認定をおこなう。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

 本学は、全学の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)にふさわしい人材を育成するために、本学入学の段階で、①本学での学修に対する目的意識、②本学で他者と協働して主体的に学ぼうとする意欲、③そのために必要な基礎学力を備えた者を求めます。

 本学での学修に必要とされる目的意識・意欲・基礎学力とは、次の4つを言います。

  1. 高等学校までの教育課程で必要とされた「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力等の能力」、「主体的に学習に取り組む態度」を修得していること。
  2. 高等学校までの教科の履修内容のうち、特に「国語総合」と「英語」について、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身につけていること。
  3. 自らの生まれ育った地域社会や日本、また日本を取り巻く世界の話題について、これまで学んできた知識や情報をもとにして、筋道を立てて考え、自らの考えを他者に説明することができること。
  4. 本学で志望する学部・学科での学修や経験を、地域社会、日本国内あるいは海外で生かしたいという目的と意欲を備えていること。
    これらの資質・能力を備えた者を適正に選抜するために、多様な評価方法による複数の選抜機会を設けます。

 多様な評価方法による複数の選抜機会とは、次の入試種別を言います。

  1. ①AO入試
  2. ②推薦入試(一般推薦〔前期A/前期B/後期〕/資格取得者対象自己推薦/文化・芸術・スポーツ・社会活動型自己推薦)
  3. ③指定校推薦
  4. ④附属校推薦
  5. ⑤館友推薦
  6. ⑥一般入試(前期/中期/後期)
  7. ⑦センター試験利用入試(前期/中期/後期)
  8. ⑧外国人留学生・社会人・帰国生徒入試
  9. ⑨編入学・転入学・学士入学試験

文学部の3つのポリシー

教育研究上の目的

 文学部では、大学の目的(学則第1条)に加えて、以下の目的(同第3条の2)を定めています。
 本学部は、日本文化を精確に究明し、これを継承・発展させるとともに広く世界に発信し、同時に、将来を展望する見識と生涯にわたって学び続ける姿勢を有し、現代社会の諸課題にも積極的に対処しようとする自立した人材を育成する。

ディプロマ・ポリシー

 本学部は、その教育目的を達成するために、大学全体の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に加えて、次のような人材の育成を方針として定めています。

  1. わが国の文化について深く学び、その継承・発展に寄与する意欲を有している。
  2. 言語表現を的確におこなうことができる。
  3. 人間の行為について理解し、知識を得る方法と考え方を身につけて、社会において主体的に活用することができる。

カリキュラム・ポリシー

 本学部は、そのディプロマ・ポリシーを実現するために、全学的なカリキュラム・ポリシーに加えて、以下の学部独自のカリキュラム・ポリシーを定めています。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 各学科の専門分野に関する体系的な知識と学問的方法を修得するために、順次性と相互の関連性を明確に意識した専門的な演習や講義科目を設置する。これによって専門性を身につけるとともに、問題を発見し、解決するための汎用的能力を培う。
  2. 学びの集大成としての卒業論文(卒業研究)を必修とする。卒業論文は、教員指導の下、自らテーマを主体的に設定し、学士課程において培った問題発見・問題解決能力を活かして完成させなければならない。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 学修効果を高めるために、アクティブ・ラーニング(主体的学修)を積極的に取り入れる。
  2. 専門分野の演習科目においては、読解力・思考力を高めるために、主に原典や一次資料を取り扱う。

アドミッション・ポリシー

 本学部では、全学のアドミッション・ポリシーに加えて、学科毎に入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)を定めています。

神道学科の3つのポリシー

教育研究上の目的

 神道学科では、大学の目的(学則第1条)、文学部の教育研究上の目的(同第3条の2)に加えて、以下の目的(同第3条の2)を定めています。
 日本人が守り伝えた民族固有の信仰であり日本文化の根源である神道を、祭祀学・古典研究・神道史学・神道思想・宗教学・日本文化学などの分野を通して教育・研究するとともに、将来、現代社会の諸課題に真摯に対応できる神職をはじめ、各界において指導的な役割を果たす人材を育成する。

ディプロマ・ポリシー

 神道学科では、大学全体(学部全体)の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

  1. 神道の祭祀・古典・歴史・思想について幅広い知識を身につけて、日本の伝統的な神観念・人間観・世界観を理解し説明できる。
  2. 日本の歴史・伝統・文化について理解を深め、その特質を説明できる。
  3. 神社祭祀の概要を理解し、皇室・神宮・神社の祭祀について、その歴史や意義を説明できる。
  4. 宗教学の基礎を身につけ、宗教史をふまえて日本の宗教事情や神道と諸宗教を比較し、的確に説明できる。

カリキュラム・ポリシー

 神道学科では、大学全体(学部全体)の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 祭祀学・古典研究・神道史学・神道思想・宗教学・日本文化学の分野ごとに科目を設置する。
  2. 各分野に関する基礎的・体系的な知識を段階的に修得するため、概論的科目を1~6セメスターに配置する。
  3. 関連諸文献の読解力をさらに高め、専門的研究方法と知識を身につけるため、1~6セメスターで「講義」科目と「講読」科目を学び、5~8セメスターの「演習」科目に接続する。
  4. 神道学コースと日本文化コースを置き、5セメスターより、各コースの演習を選択する。神道学コースは宗教上の神道事象をより深く学び、日本文化コースは神道事象を日本文化という観点から幅広く学ぶ。
  5. 修学の集大成として、各自のテーマを定めて調査・研究・実習等を行い、個別指導のもとに卒業論文を作成する。また、専門科目の学修を通して、皇室・神宮・神社に関する精確な知識を学ぶと共に、皇室・神宮・神社を敬う精神を育む。
  6. 神職課程では、「祭式及び同行事作法」や「神務実習」等の所定単位を履修し、祭祀の斎行及び神社の管理・運営に必要な技能・知識を修得する。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 大学全体の方針に沿い、講義形式の他、アクティブ・ラーニング(主体的学修)やPBL(問題発見解決型学修)を取り入れた教育方法も実施する
  2. 各科目の評価は、大学全体としての共通の評価方針(アセスメント・ポリシー)に従って行う。また、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づいて、厳格な卒業認定を行う。

アドミッション・ポリシー

 神道学科では、大学全体(学部全体)の入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

  1. 神道や日本の伝統・文化に興味を持ち、それを学びたいと考えている。
  2. 日本文化の歴史と伝統を理解し、その核心に触れたいと思っている
  3. 日本文化の伝統を継承し、後世に伝えたいと考えている。
  4. 神職を志す強い信念を持っている。
  5. 神道や神社に関する知識を生かし、伸ばしたいと考えている。
  6. 高校時代に学んだ日本の古典や歴史・文化に関する知識を、さらに深めたいと考えている。
  7. 世界の宗教・神話を学びたいと思っている。

国文学科の3つのポリシー

教育研究上の目的

 国文学科では、大学の目的(学則第1条)、文学部の教育研究上の目的(同第3条の2)に加えて、以下の目的(同第3条の2)を定めています。
 日本文化の中核を成す国語と国文学を教育・研究することにより、豊かな感受性、柔軟な思考力、的確な表現力を身につけ、日本文化の担い手としての自覚を有しつつ、現代社会の諸課題にも積極的に対処し得る自立した人間を育成する。

ディプロマ・ポリシー

 国文学科では、大学全体(学部全体)の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています

  1. 国語と国文学及びその関連分野の基礎的な知識をもち、説明することができる。
  2. 文学作品及び関連する資料を読解することができる。
  3. 国語と国文学及びその関連分野において、自ら課題を発見しそれを調査・考察し、論理的に表現することができる。
  4. 国語と国文学及びその関連分野の学修を通じて、人間の営みと日本の文化に対する関心をもち、地域や現代社会の諸課題にも対処しようとする意欲を有している。

カリキュラム・ポリシー

 国文学科では、大学全体(学部全体)の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 専門科目に関して1年次(1・2セメスター)を導入、2年次(3・4セメスター)を基礎、3年次(5・6セメスター)を発展、4年次(7・8セメスター)を応用と位置づけ、段階的かつ有機的な学修を展開する。
  2. 国文学(古典文学・近代文学)、国語学、漢文学、書道の各分野に科目を設置し、幅広い学力を身につけることができるようにする。さらに、履修モデルとして「国語科教員コース」「国語・国文学コース」を設置する。
  3. 各分野の概要を述べる概論的科目は、国語・国文学に関する基礎的かつ体系的な知識を、具体的な作品読解力の進展に応じて修得できるようにするために、1~6セメスターに分散して配置する。
  4. 2・3セメスターに文献読解の技術を学ぶ講読科目、4・5セメスターに研究の対象に関する知識と方法を学ぶ講義科目、5~8セメスターに研究を実践する演習科目を段階的に設置する。
  5. 大学における学修の集大成としての卒業論文作成を課す。自ら課題を発見して、それについての調査・考察を行い、論理的な文章としてまとめることができるように、指導を行う。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 大学全体の方針に沿い、講義形式の他、アクティブ・ラーニング(学生の能動的な学修への参加を取り入れた学修方法)やPBL(「課題解決型学修」「問題解決型学修」)も取り入れた教育方法も実施する。
  2. 個別の科目では、大学全体の方針に沿って評価する。卒業論文においては「卒業論文の評価基準」(国文学科)に則って客観的に評価する。
  3. 国語・書道の中学校・高等学校教員や図書館司書・司書教諭の資格取得に必要な科目を、適宜国文学科の専門科目として配置し、その分野の専門職業人としての実践に役立つ指導を行う。

アドミッション・ポリシー

 国文学科では、大学全体(学部全体)の入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

  1. 日本のことばと文学に対して興味をもち、それを学ぼうとする強い意欲を有している。
  2. 自らの考えを日本語でわかりやすく表現することができる。
  3. 国文学を学ぶ上で基本となる教科「国語」のうち、「国語総合」「現代文」「古典」の科目を履修、もしくは同等の学力を有している。

国史学科の3つのポリシー

教育研究上の目的

 国史学科では、大学の目的(学則第1条)、文学部の教育研究上の目的(同第3条の2)に加えて、以下の目的(同第3条の2)を定めています。
 日本の歴史と伝統に根ざした祖国愛の精神を基軸とし、史料主義・原典主義にたち、バランスのとれた中正な歴史認識を確立することによって、多様な現代社会を、日本人として冷静に読み解き、将来を展望する見識ある人材を育成する。

ディプロマ・ポリシー

 国史学科では、大学全体(学部全体)の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

  1. わが国の歴史の流れや、伝統や文化の特質を説明することができる。
  2. 歴史学の特質と現状について理解し、歴史研究の意義を伝えることができる。
  3. 史料の厳密な読解、資料の分析によって歴史事実を考証し、バランスのとれた中正な歴史認識をもつことができる。
  4. 多様な現代社会を、日本人として冷静に読み解くことができる。
  5. 史料や資料の収集・整理をし、これらを保存・活用していくことができる。

カリキュラム・ポリシー

 国史学科では、大学全体(学部全体)の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 古代史・中世史・近世史・近現代史の4区分に基づいた時代別の科目、および東洋史をはじめとする分野別の科目に、関連諸学問の科目も、あわせて設置する。
  2. 1~4セメスターに「概説」科目、5・6セメスターに「特講」科目を配置し、歴史学に関する基礎的、かつ体系的な知識を幅広く修得し、歴史を多角的な視点から捉えることができるようにする
  3. 1~4セメスターに「講読」科目、5~8セメスターに「演習」科目を配置し、段階的に史料を読解する力を養い、実証的な研究方法を身につけることができるようにする。
  4. 6セメスターまでの勉学の集大成として、7・8セメスターに卒業論文作成を課し、みずから課題を発見し、それについての調査・研究を行い、論理的な文章としてまとめることができるよう、個別に指導を行う。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 大学全体の方針に沿い、講義形式、演習形式などの他、アクティブ・ラーニング(主体的学修)を取り入れた教育方法も実施する
  2. 個別の科目では、大学全体の方針に沿って評価する。卒業論文は、学術論文としての評価に耐えうるかを基準として、客観的に評価する
  3. 高校の地理歴史・公民、中学校の社会などの教員、博物館学芸員・図書館司書などの資格取得に必要な科目のうち、歴史学の分野に含まれるものを、国史学の専門科目として配置し、その分野の専門職業人としての実践に役立つ指導を行う

アドミッション・ポリシー

 国史学科では、大学全体(学部全体)の入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

  1. わが国の歴史や文化に関心を持ち、それらを学ぼうとする強い意欲をもっている。
  2. 史料や文化財の価値を見出し、それらを後世に伝えていきたいという意欲をもっている。
  3. わが国の伝統・文化を理解し、祖国愛の精神にもとづいて、国家・社会で活躍しようとする意欲をもっている。
  4. 物事を論理的に考えることができ、また、自分の考えをわかりやすく表現できる。
  5. 高等学校で履修した主要科目・教科について基礎的な知識をもち、特に「日本史」、または「世界史」を履修しているか、それと同等の学力をもっている。

コミュニケーション学科の3つのポリシー

教育研究上の目的

 コミュニケーション学科では、大学の目的(学則第1条)、文学部の教育研究上の目的(同第3条の2)に加えて、以下の目的(同第3条の2)を定めています。
 「英語コミュニケーション」、「心理」、「地域情報」の3分野の教育・研究を通じて、日本の文化と地域社会の情報を広く世界に発信し、英語教育や国際的なビジネス、心の健康の実現、地域の持続的発展に貢献できる人材を育成する。

ディプロマ・ポリシー

 コミュニケーション学科では、大学全体(学部全体)の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

  1. 現代社会におけるコミュニケーションの問題について理解し、説明することができる。
  2. 個人や社会の多様性を尊重し、社会生活における問題に他者と協力して対応することができる。
  3. 「英語コミュニケーション」、「心理」、「地域情報」の3分野について、基礎的な知識を身につけている。
  4. 「英語コミュニケーション」、「心理」、「地域情報」のいずれかの分野について、以下に示す専門的な能力を身につけている。
    • 国際共通語のひとつとしての英語を用いて日本の歴史と文化を世界に発信し、英語教育や国内外での国際的なビジネスの場面で活躍できる。
    • 心理学の専門的知識と人間理解の方法を身につけ、自己と他者を深く理解し、現代社会における心の問題に対処できる。
    • 高度情報社会で必要とされる情報処理能力を身につけ、地域社会の課題発見、解決、情報発信、持続的発展に貢献できる。

カリキュラム・ポリシー

 コミュニケーション学科では、大学全体(学部全体)の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 履修モデルとして、「英語コミュニケーションコース」、「心理コース」、「地域情報コース」を設置する。
  2. 1・2セメスターには、3コースの基本的知識を修得するための概論的科目を設置する。3セメスター以降には専門科目を段階的に配置し、体系的な専門知識、研究方法、社会生活で必要とされる実践力の修得をめざす。
  3. 英語コミュニケーションコースでは、基礎的な英語運用能力の向上を図るための科目を1・2セメスターに配置する。3セメスター以降では、中等教育や国際的なビジネスで必要とされる実践的な英語運用能力を身につける。さらに、日本の歴史と文化を英語で発信する能力の修得をめざす。
  4. 心理コースでは、心理学諸分野の基礎知識を学び、社会生活と心理学のかかわりについて考える科目を1・2セメスターに配置する。3セメスター以降では、人間の心理と行動を理解するために必要な専門的知識を深め、心理測定技能とデータ分析能力の修得をめざす。
  5. 地域情報コースでは、地域社会に関する情報を扱うために必要な地域分析と情報科学の基礎知識を1・2セメスターで身につける。3セメスター以降では、地理情報システム(GIS)やモバイル機器を活用して、地域情報を収集・分析・表現することができる実践力を養う。
  6. 7・8セメスターでは、大学における学びの集大成として自らが設定した研究課題に取り組み、個別指導のもとで卒業論文(卒業研究)にまとめる。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 英語コミュニケーションコースでは、英語による双方向対話型授業、課題解決型学修を導入し、実践的な英語運用力と英語教育力を身につける。海外英語研修も積極的に活用する。
  2. 心理コースでは、グループワークを中心に据えた授業において、実験、調査、検査などの実習を繰り返し、実証的研究を行うために必要な測定技能とデータ分析能力の向上につとめる。
  3. 地域情報コースでは、地理情報システムやモバイル機器を利用した授業において、身近な地域を対象とした地域情報の収集・分析・表現を繰り返し、高度情報社会で通用する情報運用能力を修得する。

アドミッション・ポリシー

 コミュニケーション学科では、大学全体(学部全体)の入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)に加えて、以下の方針を定めています。

  1. 英語運用能力と国際的教養を身につけ、教育現場や国際交流の場面で活躍したいという意欲を有している。
  2. 人間の心理と行動に関心を抱き、心の健康や他者支援について学び、地域・職場・家庭での生活に役立てたいと考えている。
  3. 地元地域への貢献に意欲をもち、情報通信技術とデータ分析力を身につけ、地域情報の活用方法について学びたいと考えている。

教育学部・教育学科の3つのポリシー

教育研究上の目的

 教育学部・教育学科では、大学の目的(学則第1条)に加えて、以下の目的(同第3条の2)を定めています。
 日本の伝統と文化に根ざした豊かな人間性を備え、教育諸科学に係る専門的知識や技能を活用して、現代の教育課題の解決に向けて実践的に即応する能力を有する人材を育成する。

ディプロマ・ポリシー

 本学部・学科は、その教育目的を達成するために、大学全体の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に加えて、次のような人材の育成を方針として定めています。

  1. 教育に関する確かな知識やそれを伝える豊かな表現力を持ち、激しく変化していく社会の教育課題に的確に対応できる高い技術を身につける。
  2. 子供の心身の成長を支え、さまざまな課題を発見し、その問題を主体的・積極的に工夫し、解決する能力を身につける。
  3. 日本の歴史と伝統そして文化に立脚した広い視野を持つと同時に、それとは異なる歴史や伝統、文化を持つさまざまな世界を尊重しながら未来を創造していく教育に関心を持つ資質を身につける。
  4. 教師としての使命感や責任感を持ち、多様な他者と協働しながら目標に向かい、よりよい社会の実現に寄与することができる。
  5. 高い志、公正な態度、広い視野、柔軟な思考等、教師としてふさわしい人格を身につけ、子供に知育・徳育・体育の指導を適切にバランスよく行うことができる。
  6. 以上の目標に加え、各コースにおいて身につける資質・能力は以下の通りである。
    • 学校教育コースでは、小学校教育に即応した学習内容の追究と各教科の指導法を修得し、教科毎に授業が展開できるとともに、個々の発育発達に応じた対応ができる。
    • 幼児教育コースでは、保育・教育の理論と実践的な保育技術を修得し、適切な乳幼児理解の下、感受性豊かな好奇心に富んだ子供を育てる保育ができる。
    • スポーツ健康科学コースでは、体育やスポーツ、健康に関する科学的理論と実践を融合させ、個々に応じた保健体育の授業や一般人を対象としたスポーツ・健康指導ができる。
    • 特別支援教育コースでは、特別な教育的ニーズに応じた教育の理論と実践を修得し、子供たちの実情や能力に応じた適切な教育支援ができる。

カリキュラム・ポリシー

 本学部・学科は、そのディプロマ・ポリシーを実現するために、全学的なカリキュラム・ポリシーに加えて、以下の学部独自のカリキュラム・ポリシーを定めています。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 専門科目については、基礎、基幹、展開、実習、演習の5領域別に4つのコースに必要な科目をそれぞれ設置する。
  2. 1・2セメスターでは主に教育学に関する概論を、3~6セメスターでは教育学の本質や方法論、各教科内容の研究と実践または実技を、各コースの違いに応じて系統的に修得できるようにする。7・8セメスターではさらに、それぞれの関心に従って、専門的な学力を身につける。
  3. 当該セメスターにおける各種の教育・保育実習の経験や、また正課外の学校ボランティア等の体験学修プログラムを通して、実際の教育現場の取り組みを知り、子供との関係を切り結ぶことにより、将来教師になるためのモチベーションや実践力、対応力を高める。
  4. 7・8セメスターでは、6セメスターまでの学修の集大成として卒業研究を課し、自らの関心に従って課題を設定し、問題を客観的に分析・解決することができるよう、ゼミを単位とした個別的および集団的学修の中で、卒業論文を完成させる。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 5領域に配置された4つのコースに必要な科目特性を考慮し、学生の主体的な学修を引き出すことができる教育方法を導入する。
  2. 教育の方法として、少人数によるグループ・ワークや討論等を導入し、アクティブ・ラーニングの視点に立った主体的・対話的で深い学びの学修を進め、将来の教師に求められる資質・能力を開発していく。

アドミッション・ポリシー

 本学部・学科では、全学のアドミッション・ポリシーに加えて、ディプロマ・ポリシーにふさわしい入学者として、以下のような人物を求めています。

  1. 子供を愛し、1人1人の子供が持つ個性や能力及び人間性を育てていくことに喜びを感じ、それに対する強い使命感を有している。
  2. 日本の歴史と伝統そして文化を尊重し、それを子供に継承していくとともに、新しい知識・技能を柔軟に取り入れ、応用して活用することができる。
  3. 教育や保育に関する学修に目的意識を持ち、社会に参画し貢献しようとする強い意欲を有している。
  4. 卒業後、幼児教育関係の指導者になる強い意志を有する者、および中学校・高校の保健体育教師あるいは身体運動に関する指導者になる強い意志を有する者を対象としたAO入試を実施する。

現代日本社会学部・現代日本社会学科の3つのポリシー

教育研究上の目的

 現代日本社会学部・現代日本社会学科では、大学の目的(学則第1条)に加えて、以下の目的(同第3条の2)を定めています。
 「経営革新」「地域創生」「福祉展開」「文化発信」という4コースの教育を通じて、現代日本の各領域においてリーダーとして貢献できる人材を養成する。その人材像を具体的に言えば、諸課題に対して、確固とした倫理観に基づいて、主体的に、現代日本の特徴を理解し、洞察力、コミュニケーション力、実践力、応用力を駆使して、創造的に対処できる幅広い職業人である。

ディプロマ・ポリシー

 本学部・学科は、その教育目的を達成するために、大学全体の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に加えて、次のような人材の育成を方針として定めています。

  1. 現代日本の「経営革新」「地域創生」「福祉展開」「文化発信」の4コースについて、基礎的な知識を身につけ、日本の課題を概説できる。
  2. 4コースのいずれかについての専門的な知識を修得し、当該分野に関する日本の課題を論じることができる。
  3. 現代日本における自らが選択した課題の意義を説明し、解決に向けた方策を考えることができる。
  4. 日本の伝統文化に関わる領域で、基本的な作法・技能を体験し、身につけ、その情報を発信できる。
  5. 諸課題に対して、リーダーとして貢献できるだけの倫理観、洞察力、コミュニケーション力、実践力、応用力を有し、制約された条件下においても、その能力を創造的に駆使できる。

カリキュラム・ポリシー

 本学部・学科は、そのディプロマ・ポリシーを実現するために、各段階の教育において課題を「乗り越える」体験を積むことをめざして、全学的なカリキュラム・ポリシーに加えて、以下の学部独自のカリキュラム・ポリシーを定めています。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 課題解決能力を養う基礎を固めるために、現代日本の諸課題とリーダーシップを学ぶ基礎科目を置く。
  2. 4コースに通底する現代日本の課題と特徴を学ぶために基幹科目を置く。
  3. 4コースのいずれかについて、当該領域および周辺・関連領域の専門知識を修得するために展開科目と発展科目を置く。
  4. 倫理観、洞察力、コミュニケーション力、実践力、応用力の修得・向上を図るために実習科目を置く。
  5. 基礎科目、基幹科目、展開科目、発展科目、実習科目での学びを、段階的に統合するために、全セメスターを通じて演習科目を置く。
  6. 特に「発展科目」に公務員試験対応の科目を置く。
  7. 自ら選択した現代日本の課題の意義を説明し、解決に向けた方策を考え、効果的に提示できるようにするために卒業研究を置く。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 大学全体の方針に沿い、講義形式の他、アクティブ・ラーニング(学生の能動的な学修への参加を取り入れた学修方法)やPBL(課題発見・解決型学修)を取り入れた教育方法も実施する。
  2. 個別の科目では、大学全体としての共通の評価方針(アセスメント・ポリシー)に従って評価する。また、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づいて、厳格な卒業認定を行う。

アドミッション・ポリシー

 本学部・学科では、全学のアドミッション・ポリシーに加えて、ディプロマ・ポリシーにふさわしい入学者として、以下のような人物を求めています。

  1. 現代日本の諸課題に対し、主体的・創造的に対応しようとする意欲を有している。
  2. 国民の生活を支えるために公共機関で働きたいと考えている。
  3. 民間企業で働いたり、事業を起こしたりすることを通じて、地域活性化に貢献したいと考えている。
  4. 福祉関係の職に就いて援助を必要としている人を支援したいと考えている。
  5. 日本の伝統文化を継承・発展・発信したいと考えている。
  6. 「学びを人生や社会に生かそうとする志」「生きて働く知識技能を修得しようとする意欲」「未知の状況にも対応できる能力を身につけたいとの願い」を持っている。この「志」「意欲」「願い」を特に重視する。

皇學館大学大学院の3つのポリシー

文学研究科

文学研究科の教育研究上の目的

 本研究科は、わが国の歴史と伝統に基づく文化を究明することを教育研究上の目的とする。
 その教育研究上の目的を達成するために、神道学専攻・国文学専攻・国史学専攻を置き、次に述べるような人材を育成する。

神道学専攻

神道精神を身につけ、日本文化の歴史と伝統を研究することにより、神道に関わる深い造詣を有する神職及び広い視野から神道を研究する能力を有する人材を育成する。

国文学専攻

国語や国文学の文献・現象を適切かつ深く解釈する能力と、広い視野から独自の問題を見出してその研究を行う能力を有する人材を育成する。

国史学専攻

国史に関する史資料の正確な読解能力を鍛えるとともに、中正な歴史観の養成を通して、高度な研究能力と、深い歴史的洞察力を有する人材を育成する。

文学研究科のディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

 本研究科は、その教育研究上の目的を達成するために、次のとおり課程の修了時点において学生が身につけるべき能力を定める。
 これらの能力の獲得は、研究科の定める必要単位の修得と学位論文の評価基準にもとづく審査に合格したときに、達成したとみなされ、博士前期課程においては修士の学位、博士後期課程においては博士の学位を授与する。

神道学専攻

博士前期課程

  1. 神道学を構成する祭祀、神道古典、神道史、神道神学、宗教学の5分野に関する概括的な知識を有している。
  2. 神道学に関する基本的文献を独力で精確に読解することができる。
  3. 神道学に関する研究課題を設定し、学問的考察をおこない、発表することができる。
  4. 神職資格を持つ院生にあっては学部学生を指導しつつ、神社への奉仕という実践を通じて神社界についての幅広い知識を有している。
  5. 日本の宗教に関する幅広い知識を有し、日本における神道の存在意義を考究できる。

博士後期課程

  1. 神道学を構成する祭祀、神道古典、神道史、神道神学、宗教学の5分野の何れかに関する専門的な知識を有している。
  2. 神道学の何れかの専門分野に関する研究課題を設定し、関連する文献を精確に読解することができる。
  3. 設定した研究課題について、独創的で精緻な研究を行い、論文形式で、または口頭で発表できる。
  4. 神職資格をもつ院生にあっては神職としての自覚と責任のもと、種々の活動を通じて神道教化を実践することができる。
  5. 神道と日本の宗教に関する高い識見を有し、社会の諸課題に対処する能力を有している。
国文学専攻

博士前期課程

  1. 日本の言語文化に関する幅広く、柔軟な識見を有し、社会の諸課題に積極的に対処する意欲を持つ。
  2. 国語・国文学に関する概括的な知識を有する。
  3. 国語・国文学に関する基本的な文献を独力で読解し、味読できる。
  4. 自ら国語・国文学に関する問題を設定し、学問的考察をおこない、その結果を発表できる。
  5. 中等教育機関や文化行政の現場において専門的能力を活かすことができる。

博士後期課程

  1. 日本の文化に関する高い見識を有し、社会の諸課題に対処しうる能力を持つ。
  2. 国語・国文学に関する専門的な知識を有する。
  3. 国語・国文学に関する文献を独自の観点から読解し、問題点を見出すことができる。
  4. 国語・国文学について独創的な研究をおこない、口頭または論文形式で発表できる。
  5. 高等教育機関において国語・国文学に関する基礎的な教育をおこなうことができる。
国史学専攻

博士前期課程

  1. 国史学に関する概括的な知識を有する。 
  2. 国史学に関する基本文献や史料を独力で読解できる。
  3. 国史学に関する研究課題を設定し、史料蒐集をして学問的な考察を行い、その結果を発表できる。
  4. 中等教育機関や博物館施設、文化行政の現場で学問的能力を活かすことができる。
  5. わが国の歴史や文化、伝統を正しく理解し、現代社会の諸問題を見つめなおすことができる。

博士後期課程

  1. 国史学に関する専門的な知識を有する。 
  2. 史料を独自の観点から分析し、問題点を見出すことができる。
  3. 歴史学について独創的な研究を行い、論文、または口頭で発表できる。
  4. 高等教育機関や博物館施設などにおいて、国史学に関する教育・研究などの活動ができる。
  5. わが国の歴史や文化、伝統に関する高い見識を有し、現代社会の諸問題に対処できる。

文学研究科のカリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

 本研究科の科目は、複数の科目を体系的に履修する「コースワーク」と、個別の課題研究を行う「リサーチワーク」で構成される。

神道学専攻

博士前期課程

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 授業科目については、「基礎」「基幹」「展開」の3科目を階梯的に配置する。
  2. 基礎として、神道学研究の基礎的な知識と方法を学修する科目を設置する。
  3. 基幹として、「神道思想」「祭祀学」「神道史」「神道古典」「宗教学」の各分野に科目を設置し、関連する分野の概括的な知識を学修することができるようにする。
  4. 展開として、神道学に関する個別の課題研究を行う科目を設置する。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 学生の研究指導については、複数の教員(主・副)が指導にあたる。
  2. 学生の研究指導については、学生個別のそれとともに、担当教員と専攻学生が全員参加する研究発表会を設ける。
  3. 修士論文作成については、各学年において研究計画書・研究報告書の作成を義務づけ、研究の進捗状況に合わせた指導を行う。
  4. 神職資格の取得に必要な科目を、専攻課程Ⅱ類として配置し、高度な専門知識・技能を修得するための指導を行う。

博士後期課程

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 授業科目については、「基礎」「基幹」の2科目を階梯的に配置する。
  2. 基礎として、「神道思想」「祭祀学」「神道史」「神道古典」「宗教学」の各分野に科目を設置し、関連する分野の専門的な知識を学修することができるようにする。
  3. 基幹として、神道学に関する専門的な個別の課題研究を行う科目を設置する。研究成果として、3編(うち査読論文1編以上)学術論文を発表することを必要とする

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 学生の研究指導については、複数の教員(主・副)が指導にあたる。
  2. 学生の研究指導については、学生個別のそれとともに、担当教員と専攻学生が全員参加する研究発表会を設ける。
  3. 学生の研究指導については、各学年において研究計画書・研究報告書の作成を義務づけ、研究の進捗状況に合わせた指導を行う。
  4. 博士論文作成に関しては、各学年において構想・中間報告をおこなう。
国文学専攻

博士前期課程

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 授業科目については、「基礎」「基幹」「展開」の3科目を階梯的に配置する。
  2. 基礎として、国語・国文学研究の基礎的な知識と方法を学修する科目を設置する。
  3. 基幹として、「国文学(古典文学・近代文学)」「国語学」「漢文学」の各分野に科目を設置し、関連する分野の概括的な知識を学修することができるようにする。
  4. 展開として、国語・国文学に関する個別の課題研究を行う科目を設置する。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 学生の研究指導については、複数の教員(主・副)が指導にあたる。
  2. 学生の研究指導については、学生個別のそれとともに、担当教員と専攻学生が全員参加する研究発表会を設ける。
  3. 修士論文作成については、各学年において研究計画書・研究報告書の作成を義務づけ、研究の進捗状況に合わせた指導を行う。
  4. 国語の中学校・高等学校教員の資格取得に必要な科目を、適宜国文学専攻の専門科目として配置し、その分野の高度な専門職業人としての実践に役立つ指導を行う。

博士後期課程

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 授業科目については、「基礎」「基幹」の2科目を階梯的に配置する。
  2. 基礎として、「国文学(古典文学・近代文学)」「国語学」「漢文学」の各分野に科目を設置し、関連する分野の専門的な知識を学修することができるようにする。
  3. 基幹として、国語・国文学に関する専門的な個別の課題研究を行う科目を設置する。研究成果として、3編(うち査読論文1編以上)学術論文を発表することを必要とする。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 学生の研究指導については、複数の教員(主・副)が指導にあたる。
  2. 学生の研究指導については、学生個別のそれとともに、担当教員と専攻学生が全員参加する研究発表会を設ける。
  3. 学生の研究指導については、各学年において研究計画書・研究報告書の作成を義務づけ、研究の進捗状況に合わせた指導を行う。
  4. 博士論文作成に関しては、各学年において構想・中間報告をおこなう。
国史学専攻

博士前期課程

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 授授業科目については、「基礎」「基幹」「展開」の3科目を階梯的に配置する。
  2. 基礎として、国史学研究の基礎的な知識と方法を学修する科目を設置する。
  3. 基幹として、「日本古代史」「日本中世史」「日本近世史」「日本近代史」「日本現代史」の各分野に科目を設置し、関連する分野の概括的な知識を学修することができるようにする。
  4. 展開として、国史学に関する個別の課題研究を行う科目と、関係外国史の科目を設置する。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 学生の研究指導については、複数の教員(主・副)が指導にあたる。
  2. 学生の研究指導については、学生個別のそれとともに、担当教員と専攻学生が全員参加する研究発表会を設ける。
  3. 修士論文作成については、各学年において研究計画書・研究報告書の作成を義務づけ、研究の進捗状況に合わせた指導を行う。
  4. 中学校の社会・高等学校の地歴科教員の専修免許状取得に必要な科目を、適宜国史学専攻の専門科目として配置し、その分野の高度な専門職業人としての実践に役立つ指導を行う。

博士後期課程

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 授業科目については、「基礎」「基幹」の2科目を階梯的に配置する。
  2. 基礎として、「日本古代史」「日本中世史」「日本近世史」「日本近代史」「日本現代史」の各分野に科目を設置し、関連する分野の専門的な知識を学修することができるようにする。
  3. 基幹として、国史学に関する専門的な個別の課題研究を行う科目を設置する。研究成果として、3編(うち査読論文1編以上)学術論文を発表することを必要とする。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 学生の研究指導については、複数の教員(主・副)が指導にあたる。
  2. 学生の研究指導については、学生個別のそれとともに、担当教員と専攻学生が全員参加する研究発表会を設ける。
  3. 学生の研究指導については、各学年において研究計画書・研究報告書の作成を義務づけ、研究の進捗状況に合わせた指導を行う。
  4. 博士論文作成に関しては、各学年において構想・中間報告をおこなう。

文学研究科のアドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

 本研究科は、教育研究上の目的を実現するにふさわしい、次のような資質・能力・意欲を有する者を求める。

神道学専攻

博士前期課程

  1. 専門性を備えた職業人をめざす学生・社会人で、神道学に関する専門知識とその研究方法を身に付けて、現場においてそれを実践しようとする意欲を有する者。
  2. 研究者をめざす学生・社会人で、神道学の領域に関する問題意識を有し、研究活動を遂行するための基本的能力を身に付けようとする者。
  3. 社会人で、改めて神道学に関する専門的知識と研究方法を学ぶことによって、生涯にわたって自らの見識と教養を高めてゆこうとする者。
  4. 外国人留学生で、神道学を専門的に学ぼうとする者。
  5. 神道学に関連する学士課程修了者、またはそれと同等の学力を有する者。

博士後期課程

  1. 神道学に関する強い問題意識を有し、専門的な研究活動を遂行しうる能力をもって社会に貢献しようとする意欲を有する者。
  2. 神道学に関する強い問題意識を有するとともに、研究活動を遂行するための基本的能力を身につけており、将来自立した研究者をめざす者。
国文学専攻

博士前期課程

  1. 専門性を備えた職業人をめざす学生・社会人で、国語・国文学に関する専門知識とその研究方法を身に付けて、現場においてそれを実践しようとする意欲を有する者。
  2. 研究者をめざす学生・社会人で、国語・国文学の領域に関する問題意識を有し、研究活動を遂行するための基本的能力を身に付けようとする者。
  3. 社会人で、改めて国語・国文学に関する専門的知識と研究方法を学ぶことによって、生涯にわたって自らの見識と教養を高めてゆこうとする者。
  4. 外国人留学生で、国語・国文学を専門的に学ぼうとする者。
  5. 国語・国文学に関する学士課程修了者、またはそれと同等の学力を有する者。

博士後期課程

  1. 国語・国文学に関する強い問題意識を有し、専門的な研究活動を遂行しうる能力をもって社会に貢献しようとする意欲を有する者。
  2. 国語・国文学に関する強い問題意識を有するとともに、研究活動を遂行するための基本的能力を身につけており、将来自立した研究者をめざす者。
国史学専攻

博士前期課程

  1. 専門性を備えた職業人をめざす学生・社会人で、国史学に関する専門知識とその研究方法を身に付けて、現場においてそれを実践しようとする意欲を有する者。
  2. 研究者をめざす学生・社会人で、国史学の領域に関する問題意識を有し、研究活動を遂行するための基本的能力を身に付けようとする者。
  3. 社会人で、改めて国史学に関する専門的知識と研究方法を学ぶことによって、生涯にわたって自らの見識と教養を高めてゆこうとする者。
  4. 外国人留学生で、国史学を専門的に学ぼうとする者。
  5. 国史学に関する学士課程修了者、またはそれと同等の学力を有する者。

博士後期課程

  1. 国史学に関する強い問題意識を有し、専門的な研究活動を遂行しうる能力をもって社会に貢献しようとする意欲を有する者。
  2. 国史学に関する強い問題意識を有するとともに、研究活動を遂行するための基本的能力を身につけており、将来自立した研究者をめざす者。

教育学研究科

教育学研究科の教育研究上の目的

 本研究科は、広い視野に立って教育諸科学の専門的知識を授け、教育学分野における研究能力を培い、また 教育分野における高度な専門性が求められる職業を担うための専門的実践力を培うことを目的とする。具体的には、⑴高度職業人としての教員の養成、⑵実践的な教育研究者の養成、⑶指導的教員の養成をめざす。

教育学研究科のディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

 本研究科は、その教育研究上の目的を達成するために、次のとおり課程の修了時点において学生が身につけるべき能力を定める。
 これらの能力の獲得は、研究科の定める必要単位の修得と学位論文の評価基準にもとづく審査に合格したときに、達成したとみなされ、修士の学位を授与する。

  1. 教育学・教科教育学等の教育諸科学に関する概括的な知識を有し、激しく変化する社会の教育課題に的確に対応できる高度な技術を身につけている。
  2. 教育諸科学における専門分野に関する研究課題を自ら設定し、それを学問的に検討・考察し、その結果を発表できる。
  3. 修得した高度な専門的能力を、初等及び中等教育機関において活かすことができる。
  4. 日本の歴史と伝統そして文化に対する深い見識を持ち、それを子供に伝え、教育を通してよりよい社会の実現に寄与することができる。

教育学研究科のカリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

 本研究科の科目は、複数の科目を体系的に履修する「コースワーク」と、個別の課題研究を行う「リサーチワーク」で構成される。

【1】教育内容については、次のとおり定める。

  1. 授業科目については、「基礎」「専門」「演習・研究」「実習」の4科目を階梯的に配置する。
  2. 専門科目については、「教育科学分野」「個別教育分野」「教育課題分野」の3つの分野から構成され、学生は自らの選択によって、その内の一つの分野を重点的に学修する。
  3. 現職教員又は社会人入学者には、修士論文に代えて「特定の課題についての研究の成果」を設定する。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

  1. 学生の研究指導に関しては、主研究指導教員と副研究指導教員の複数指導体制をとり、修士論文ないし「特定の課題についての研究の成果」の指導に当たる。
  2. 学生は、修了年次の秋季に、本研究科担当教員参加の修士論文ないし「特定の課題についての研究の成果」の中間報告会を行い、指導教員以外の教員による指導を受ける。

教育学研究科のアドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

 本研究科は教育研究上の目的を実現するに、学生、社会人、現職教員、外国人の中から、次のような資質・能力・意欲を有する者を求める。

  1. 幅広い教養と高度な専門的知識を基に、現代の教育諸課題を解決する高度専門職業人としての幼稚園、小学校、中学校、高等学校における教員になろうとする意欲のある者。
  2. 教育諸科学の学修を基に、教育現場における実践と理論を統合する研究に携わりたいと意欲を持つ者。
  3. 現代の教育諸科学を多面的に理解し、理論的に裏打ちされた対応の仕方や解決の方策を提示できる、指導的教員になりたいと意欲を持つ者。